【海外赴任】打診があった！　単身赴任か帯同か、確認すべきことまとめ

夫がドイツへ海外赴任することになりました。
それに帯同する妻、きぬたといいます。共働き夫婦(夫婦ともにフルタイムの正社員)です。

海外赴任の打診があった時に何を確認すればいいのか、単身赴任・家族帯同どちらにするべきなのか、私たち夫婦が実際に体験したことを踏まえてお伝えします。

海外赴任の打診があった

上司から海外赴任についてどう思うか聞かれたのが、赴任7か月前でした。
本人の意思確認と、海外赴任に否定的な家族がいないかの確認といった具合です。

私たちの場合は、元々海外旅行が好きということ、夫は海外で働きたいと思っていたので、二つ返事で打診を承諾してしまいました。
今振り返ってみると後述に記載のあるようなお金のことについてはそこまで深く考えずに判断してしまったなと思います。

とはいえ今はお金のこと以上にドイツで暮らせる経験そのものに大きな魅力を感じているので、結果的には海外赴任を承諾をして良かったなと思っています。

打診を受けたら確認すること

海外赴任の打診を受けたら、後悔したり後々会社ともめたりしないように、正式な内示が出る前に、なるべく疑問点や仕事・契約内容は確認しましょう。

確認するべき点は以下の2点です。

１．赴任先について

赴任先の治安（危険手当の有無）、赴任先で私有車を購入する必要があるか（購入の場合、会社から補助がでるか）、家賃補助の額、英語圏かどうか、先進国 or 後進国、気軽に日本へ帰れる距離か、赴任期間などを総合的に考え、海外赴任を受け入れるか、家族帯同するかなど検討する必要があります。

2.給与・福利厚生

「①赴任先について」のパートでも触れた危険手当や車関連の補助、家賃補助に加えて、給与体系も日本での勤務時とは大きく変わる可能性が高いです。
給与や赴任先で受けられる福利厚生について赴任を承諾する前に、確認することをお勧めします。

特に海外勤務の規定が公開されていない企業にお勤めの場合は、少し聞きにくいかもしれませんが、打診を承諾する前に人事部や海外勤務の経験がある同僚や先輩社員に尋ねてみるのも良いと思います。

私の夫の場合は海外勤務の規定が公開されておらず、詳細に給与・福利厚生についての情報を受け取れたのは、赴任予定日の3か月前でした。
当然このころにはとっくに打診を承諾済みでした。

そして、給与や福利厚生を考えると『海外で暮らし、海外で働く機会を得られる』という点ではいいこともありますが、なんと我が家の場合は『経済的には日本で暮らしていた時よりも厳しい状況』になることが判明したのです…

海外赴任の条件について確認したら、海外赴任の話を打受けるかどうかや、単身赴任か家族帯同かの検討を行いましょう。

海外赴任のメリット・デメリットを把握しよう

◆海外赴任のメリット

メリット１：給与が増える

本人の給与レベルは、海外赴任手当などによって上昇するケースがほとんどだと思います。

但し後述のデメリットで挙げている通り、夫婦共働きの場合で家族帯同を選択する場合は、
配偶者は退職せざるを得ないので世帯収入としては下がる可能性があります。

メリット２：出世コースに乗れる可能性がある

一般論として海外赴任の経験が出世に活きる可能性は高いです。
夫の会社でも部長以上の役職の方はほとんど海外赴任経験ありのようです。

メリット３：本人や家族の英語力を上げるチャンス

就職/転職や副業に活かせる、海外旅行がより楽しめるようになる、海外のニュース番組・記事が理解できる、洋画を字幕なしで楽しめるなど英語力の向上は人生を豊かにする鍵になりえます。

◆海外赴任のデメリット

リスク１：(家族帯同の場合)共働きの場合、世帯所得が下がる可能性がある

私たちの場合は赴任後も継続して控除される社会保険料などを差し引いた場合、赴任後の月額給与はざっくり50万円。

これに対して昨年の手取りを月額換算すると、夫婦合わせて月額65万円程度です。
現在支払っている家賃は9万円の一方で赴任後は家賃がほぼゼロになることを考えると、

海外赴任した場合の給与(月額50万‐家賃０円)＝月額50万　 日本での世帯収入(月額65万‐家賃9万)＝月額56万

月額で比較すると、６万円以上赴任後に収入が減ることになります…

さらに、会社からの一定の補助があるとはいえ、赴任後に車の購入費・維持費が追加で発生すること（私たちは日本で車を所有していなかったため）、ドイツにいれば間違いなくヨーロッパ観光は何度もすることになると思うので、その出費も考えると海外赴任をせずにこれまで通り日本で夫婦共働きを続けた方が、預金や資産は増えると予想されます。

リスク２：(家族帯同の場合)帰国後に帯同した家族のブランク

妻である私は当然今の会社を退職する必要があります。

勤めていた会社では、休職制度は使用できず、また一度退職した人間を再雇用する制度もありません。
日本に帰国後再就職したとしても、最初の数年間は勤続年数が浅いことが影響し年収が現在よりも下がる可能性があります。
と、考えると「リスク1」で述べたように海外赴任期間中は現在より世帯収入は下がり、日本に帰国後は私の働き先が決まらない限り現在の半分に世帯収入が下がることも十分に考えられます。

リスク３：投資の継続が難しい

投資を行っている場合、海外赴任で非居住者になると日本の証券会社で株や投資信託の売買を行うことができません。
また、証券会社によっては日本株・国債の保有のみ継続できるが、そのほかの海外株や投資信託はすべて売却しなくてはいけない場合もあります。

海外赴任のメリット・デメリットについてはこちらの記事で詳しく解説しています。
是非ご覧ください。

◆その他：家族帯同か単身赴任かを考える上で重要な項目

その他、家族帯同か単身かを決める材料としては、以下の3点が考えられます。

①妊娠/出産

出産などにかかる費用や現地で受けられる医療サービスについて、よく確認する必要があります。
また米国で出産された場合は、子供に米国籍が与えられます。

子供にできるだけ多くの選択肢を与えたい方は検討の余地はあるかもしれません。

②子供の現地校・入学タイミング

現地にインターナショナルスクールや日本人学校があるかどうか、赴任期間と子供の入学、卒業のタイミングがマッチしているかなど確認が必要です。

③赴任先の治安

一般的に、赴任先の治安が悪い場合、危険手当や専用の運転手、セキュリテイの高い住居などが会社から提供される可能性が高いです。

とはいえ特にお子さんがいらっしゃる場合は、日本の学校と同じような教育が受けられない可能性や、犯罪に巻き込まれるリスクを留意する必要があります。

一方で先進国赴任の場合は、一般的に自費で車を購入し、運転をする必要があるということもあり、単純な金銭的なメリットとしては後進国赴任の方が大きい可能性が高いです。

まとめ

単身赴任するか・帯同するかは、家族にとって大きな選択です。

また赴任を断った場合、一般論としてはその後の出世に響いたり、望まない部署異動を迫られたりすることがありえますので、そのリスクも十分に考慮する必要があります。
お子さんがいれば、なおさら決断は容易ではないと思います。

各家庭の家族構成や価値観などによって捉え方は異なってくると思いますので、
ご家族の中での優先事項を明確にし、判断をすることが大切です。